さとかんの開発社会学講座

【ブライトン特急・最終回】《Albion》

         2011年7月、サセックス大学とブライトン大学の最寄り駅であるファルマーの駅前に新たなサッカー場が完成しました。このグランドを本拠地にするのは地元ブライトン&ホーブ市のThe Seagullsです。

         もともとBrightonとHoveは別々の町でしたが、ブライトンの拡張に伴ってホーブを取り込む形で一つの市になりました。ブライトン・ホーブ市のロゴはRoyal Pavilion のシルエットです。このパビリオンは「芸術の庇護者」とも言われるジョージ四世が、皇太子であった1787年に建設を開始し、父（ジョージ三世）の精神病で摂政皇太子（Prince Regent）となった時代（1811年～1820年）を経て、王位に就いた後ようやく1823年に完成しています。

         この摂政皇太子が好んだ装飾過多の建築様式をRegency styleと言いますが、ブライトンのパビリオンもかなり手の込んだインド様式のドームとミナレット（尖塔）で飾り立てられており、東洋趣味あふれる建物です。ロンドンのリージェントストリートとリージェンツ（Regent's）公園もやはりこのジョージ四世にちなんでいますが、ブライトンにも海に面したリージェント広場があります。かつてはその海岸に1866年建設の西桟橋（West Pier）があり、劇場などの娯楽施設を備えて1920年代～30年代はブライトン観光の黄金時代を謳歌したそうです。その後老朽化に伴って1975年に閉鎖され、さらに2003年の火事で丸焼けになって鉄骨だけが残っています。ところが、さすが芸術家の町ブライトン、これはこれでモニュメントとして楽しまれています。

         ところでサッカーのThe Seagullsは海辺の町らしい愛称ですが、チームの正式名称は Albionです。アルビオンとは詩などで用いられるブリテン島の古名で、その意味は「白い島」。その昔ローマ人がやってきて上陸しようとしたとき、イングランド南部の石灰質（Chalk）の岸が白いことに印象づけられての命名でしょう。イングランド南部では、丘陵地帯（Downs）が突然途切れて海になるところが多いので、海岸は絶壁となり、石灰質なので真っ白な壁のように見えるのです。

        英仏海峡のイギリス側ドーバーも白い絶壁（White Cliff）で有名ですが、ブライトンの少し東にあるセブンシスターズ（Seven Sisters）も絶景です。海から屏風のようにそそり立った白い崖が七人の姉妹が並んで立っているように見えるところからこの名がついていますが、青い海、白い崖、崖の上の緑の草地、青い空と白い雲のコントラストはかなりの迫力があります。

         もっとも、ブライトンの海岸は絶壁ではなく玉砂利の浜辺で（幅はせいぜい100メートルくらいですが、東西に数キロ続いています）、だからこそ海岸保養地として発達したのですが、町の中心部は海から少し上がった丘に展開しています。駅も丘側にあるので列車を降りて海岸に向かうには、だらだらの坂道を下ることになります。

        しばらく歩くと 建物の間から海が見えて来るのですが、初めのうち水平線（Horizon）は視線よりもかなり高いところに見えます。坂道なので当然なのでしょうが、私にとってはこの目の高さより高い水平線はいつも小さな驚きを与えてくれます。「水平線の彼方に（Over the Horizon）」というと、遙か彼方にこぎ出していくイメージですが、目の高さより高い水平線の場合は、高く飛び上がって越えることが出来るのではないかと、これを見るたびにちょっと飛び上がってみたくなります。

         さて、このシリーズ【ブライトン特急】は目標の50回を達成し、私も今週末には日本に帰国することになりましたので、これで最終回とさせて頂きます。毎日お読み頂いた皆さん、ありがとうございました。皆さんと日本でお目にかかることを楽しみにしています。
【2011/7/11】

【ブライトン特急・50】《Debit Card》

         この国のカード・ワールド化はますます加速しているように思います。すべてのショッピング、チケット予約、公共料金支払いなどにおいて、カードでの決済が強く推奨されているのです。自動販売機などではcard onlyというものも少なくありません。

         それも、日本ではクレジットカードが主流ですが、こちらは銀行口座直接決済カード（Debit Card）が完全に主流です。日本ではカード会社への手数料は売り手が負担しますが、こちらでは買い手が負担させられるので、クレドット・カード決済では割高になりますが、デビット・カードなら手数料はかかりません。デパート、スーパーでの支払いはもちろん、鉄道のチケット、地下鉄のチケット、ロンドン貸し自転車の決済まで、何でもデビット・カードがあれば済んでしまいます。

         ここまでカード・ワールドが増殖しているのは、現在のイギリスの主要産業が「金融業」であり、自分たちを中心においた金融システムの策定を戦略的に狙っているからでしょう。常にこの国はその時々の自分たちの比較優位を最大限活用して「世界を支配すること」を視野に入れています。

         ところで、デビット・カードを作るためにはイギリスの銀行で口座を作ることが前提になっています（日本で作ったデビッド・カードも使えますが引き落としの時に為替計算が必要になり､面倒です）。逆に言えば、この国では銀行口座がないと普通の社会生活を送れません。しかし、ここで銀行口座を作るにはイギリスの住所が必要です。そして家を借りるためには銀行口座が必要だったりします。

         銀行口座を作るためには「住所を証明できるもの」の提示を求められます。日本のような住民票はないので、住居確認は通常「当人の名前で届いた公共機関からの郵便物」で行うのですが、赴任当初は、まだ家が決まっていないのでそんなものはありません。家が定まるまではお手上げです。私は日本から持ってきた手持ちの現金で食いつなぐことは出来ましたが、途上国から親戚を頼ってきたような人は、このカード・ワールドに参入することがそもそも困難なのです。

         カード・ワールドの普及に伴い、支払い時間短縮のためにカードの真偽を確かめる方法も簡略化されていきます。日本ではレジでカードと同じサインをしますが、こちらでは四桁の暗証番号（PIN: Personal Identification Number）を打ち込むだけです。レストランでもテーブルでの支払いが一般的ですから、カードで払う時にはウェイターが無線端末を持ってきます。ウェイターが勘定書の金額を打ち込み、客はinsert your cardの指示に従って機械にカードを差し込み、enter your PINの指示に従って打ち込み、remove your cardで引き抜くと、引き落とし計算書が打ち出されてくるという流れです。

         この方法ではカードを盗まれ、暗証番号を知られてしまったら、いくらでも使われてしまいます。実際、カード盗難に伴う詐欺（fraud）の被害は甚大です。このためカード会社もカードの使用状況をモニターしていて、少しでも不審な動きがあるとカードを無効にしてしまいます。私は､自分自身で使っていたにもかかわらず、1日にあまりに多くのトランスアクションがあるという理由で二度ほど止められたことがあり、現金を持っていなければ立ち往生するところでした。

         このPIN入力による方法でも支払い口（till）での所要時間は現金支払いに比べると時間はかかりますが、レジ係の釣り銭間違いなどのリスクを考えると売る方としては面倒が少ないのでしょう。ただ、ミュージカルの幕間にバーで長蛇の列になっているときでも、いちいちこのカード端末で決済しているのは、ちょっとおしゃれでないようにも見えますが。

         ところで、学会の参加登録、ミュージカルのチケット予約などもカードが基本なので、詐欺防止のためにいろいろな確認を求められます。まず不可欠なのは郵便番号（Post code）です。こちらの郵便番号はアルファベットと数字の組み合わせで､私の家はSW1P4AFですが、最初のSW1でロンドンの南西部であることがわかります。そして残りの数字と文字でストリートのレベルまで特定されます。このため、インターネットでは最初にハウスナンバーだけを入力（私の場合は10）し、郵便番号を入れると候補となる住居がプルダウンで出てきます。つまり、私の住む通りの「ハウスナンバー10」の家が全部網羅されているわけです。ここまで把握されているかと思うと、ちょっと気持ち悪いですね。

         そして、カードの有効期間とシークレットコードを聞かれます。シークレットコードはカードの裏側に記入されている三桁の数字ですが、これとて一度知られてしまえばおしまいです。銀行によっては、決済の最終段階で銀行の認証サイトに飛び、あらかじめ登録しておいたパスワードを入力しないと完了しないという対応策をとっているところもありますが、これだけ何重にもセキュリティをかけると、当の本人がいくつものパスワードを覚えておかなければならず、利便性は低下します。

         ところで、インターネットでパスワードなどの記入の時にcase sensitiveという注意書きが出ることがあります。これは「大文字小文字は別の文字として認識します」という意味です。日本だと全角半角の区別みたいなものですね。

         さてこのカード・ワールド、いったいどこまで進むのでしょう。Suicaのような電子マネーは日本の方が先行していましたが、Oyster cardに電子マネー機能がつくのは時間の問題でしょう。このようなプリペイド・カードは入金してある金額以上に引き落とされることはありませんが、銀行口座に直結するデビット・カードは盗難のリスクに加えて、自分で使いすぎてカード破産に至る可能性もあります。とはいえ、支出の範囲内で使う限り、カードが1枚あれば国境を超え、通貨を超えて世界中で通用でき､現金を持ち歩く必要性がなくなります。

         大銀行に銀行口座を持ち、定期収入が確保されている人にとっては、カード・ワールドが広がることは、世界がますます便利になることを意味します。しかし、銀行口座を持ちにくい人、定期収入が確保できない人は､世界中どこに行ってもカード・ワールドから排除されることになります。国ごとに通貨が異なり、別の国に行ったら心機一転新しいチャレンジが出来た世界の方が、多くの人に可能性が開かれていたという意味で、夢のある世界だったかもしれません。【2011/7/9】

【ブライトン特急・49】《Xmas lights》

         日本語にすっかりなじんだカタカナ英語の意味をこちらに来て再発見することが時折あります。クリスマス前の商戦期に見かける"Xmas sale"もその一つです。このXはギリシャ語でキリストを意味する言葉の頭文字χ（カイ）から来ているのだそうです。そして、masはミサ、祝祭などを意味するMassだったのです。

         さて、こちらでも（というよりはこちらが本場ですが）クリスマス前になると町中にクリスマス用の飾り付けが始まります。商業施設はもちろんですが、表通りにも様々なライティングが登場します。こうした公共空間の飾り付けも実はカウンシル（council）の仕事なのです。昨年（2010年）の12月初旬「チチェスターのカウンシルは予算削減のあおりを受けて今年のクリスマスの飾り付け（Xmas Lighting）を断念した」というニュースが流れていました。レポーターが飾り付けのないチチェスターのハイストリートでがっかりしている市民の声を伝えていました。

         珍しい出来事なのでニュースになったのですが、今後は他の町でもこうした事態が発生するのではないかという懸念が表明されていました。支出削減はこんなところで人々に影響を与えます。どうやら飾りや電球自体はカウンシルの所有物があるのですが、取り付け費、電気代などのコストが賄えないので今年は「お蔵入り」と言うことのようです。「民間セクターにもお願いしたけれど、30万円が捻出できなかった」というカウンシルのコメントが出ていました。

         日本ならデパートの飾り付けはデパートがやるし、商店街の飾り付けは加盟商店が負担するでしょう。市役所が町中のクリスマス飾りの負担をすることは考えにくいですね。しかし、こうしたところでイギリスが「キリスト教徒の国」であることを再確認させられます。キリスト教徒の最大のお祭りを公費で負担することは当然なのです。改めて見ると、国旗（Union Jack）はイングランドとウェールズとアイルランドのそれぞれの十字架を組み合わせたものですし、ロンドン市（city of London）の紋章も十字架が中心です。

         東日本大震災の直後にも、この国が根っからキリスト教徒の国であることに気づかされることがありました。こちらの人は、世界のどこかで自然災害が発生したというニュースを見ると「かわいそうだ、何かしてあげなければ」と思うようで、条件反射的に「そうだ、お金を届けよう」ということになります。町の中心の広場や、駅前でバケツを片手に持って上下にじゃらじゃら振りながら募金を集める人の姿は日常的です。こうした募金行為はチャリティー（charity）と呼ばれますが、その目的が何であれバケツにお金を入れる人はかなりいます。

         今回の震災では､イギリス中の人が津波の映像に圧倒されて「何かしたい」という気持ちが高まり、我々が日本人とみると「募金したいいんだが、お金を受け取ってくれるか」と町なかで声をかけてくる人さえいました。募金をしたくてしかたがないのです。サセックス大学で日本人留学生たちが募金をしたときにも多くの人たちがバケツに募金をしてくれました。そして、地元の教会からも募金の申し込出があったそうです。善男善女が日本の震災に心を痛めて日曜日のミサに募金を持ち寄ったのでしょう（日本人が募金依頼に行ったわけではないと思います）。さてどうやって日本の被災者に届けようかと考えたときに、サセックス大学の日本人学生が募金をしているというニュースを聞きつけたのでしょう。

         しかし結果としてこの教会のお金は日本人留学生には託されませんでした。教会は直接英国赤十字（British Red Cross）に募金し、それが日本赤十字に送られたのです。日本人留学生の募金も日本赤十字に行ったので、どちらを窓口にしても良いように思いますが、そうではないのです。英国赤十字は、政府に「チャリティー団体」登録をしている組織なので、ここに募金をすると税金控除の対象になりますが、日本人留学生たちの方はにわか作りの団体でチャリティー団体登録などしていませんから、日本人に直接お金を渡すと税金分を損してしまうのです。

         なんだか変な気持ちはしますね。もし「日本人を助けたい」と思うならそのお金も日本人の手に託した方が自然な気がしますが、制度がそれを阻むのです。というよりも教会がチャリティーの窓口となることが前提となっている制度なのです。実は、サセックス大学の開発研究所（IDS）も､このチャリティー団体登録をしています。ですから、IDSも募金を受け入れられるのですが、日本では研究所が「チャリティー団体」登録をするという発想はないですね。

         いずれにせよ、この国ではキリスト教的博愛主義が人々の間に自然に存在しています。ただ、その博愛主義があくまでキリスト教的な倫理観、世界観に依拠しているところがやっかいなのです。2011年の「アラブの春」と呼ばれる一連のアラブ世界での民主化運動も、「民主化」と言うだけで無条件に支援の対象になります。オサマ・ビンラーデンはキリスト教徒を攻撃するので悪者です。サウジアラビアのイスラム法に違和感がある人たちにとっては、「サウジでは女性が車を運転できない」という報道が「抑圧されたかわいそうな女性たちを助けたい」という気持ちを刺激するのです。

         開発援助を巡ってもキリスト教的世界観が基礎にあります。キリスト教を背景にする国際NGO（ほとんどの欧米系NGOはそうです）、英国国教会の代表者たる女王を頂く政府、毎週でなくても時には教会に通う市民の間には、「世界の貧困者を救う」という目標に向けた共通のキリスト教的世界観があるのです。日本は､政府と国民とNGOの間に共有された価値観は明示的には存在しません。だからこそ、国民のODA支出に対する支援も得にくいのでしょう。これに対してイギリスでは、支出削減の荒波の中でODA予算だけは増加しているのです。

         とはいえ、アフリカに援助するくらいなら、国内の貧困者に食事を配給すべきだし、クリスマス飾りを維持するべきだという人ももちろんたくさんいるのですが。【2011/7/8】

【ブライトン特急・48】《Westminster Council》

         私の家は、Pimlicoと呼ばれる地域にありますが、行政的にはロンドンの中に32ある行政区（borough）のうちの一つWestminsterに属します。ウェストミンスターはロンドンの中心部に位置し、地域内に国会議事堂、政府官公庁、王宮なども含むので特別にcityの格が与えられていますが、業務は他の行政区やロンドン以外の通常の自治体（council）と同様です。

         カウンシルの機能は多岐にわたります。まず、アパートに入居するとすぐにカウンシル・オフィスから税金（Council Tax）の請求書が届きました。地域内のすべてのアパートに誰が入居しているのかをカウンシルは把握して､新規入居者があるとこうして税金を請求するのです。これが、様々な行政サービスの原資になります。

         すでにお話ししたとおりゴミ集めや道路清掃人（street cleaner）の業務はカウンシルの仕事ですが、入居後しばらくしてカウンシルから、リサイクル啓蒙の人が訪れました。ゴミ分別のパンフレットとリサイクル専用の青いプラスチック袋を各戸にいくつか無料で配布して「足りなくなったら、いつでもカウンシルに請求してください」とのこと。サセックス大学関係者の大半が住むブライトンはBrighton&Hoveカウンシルに属しますが、ゴミの出し方はカウンシルごとに異なっており、こちらでは家の番号が記された緑の箱に入れて、収集日に家の前に出すことになってます。

         またたいていのカウンシルでは2-3ヶ月に一度広報誌が届きます。その中には、カウンシル内の様々なイベントのお知らせがあったり、カルチャー教室のような行事の案内があったりします。公設スポーツセンター、図書館などもカウンシルが運営しています。

         ある日カウンシルから「選挙人登録確認書」が届きました。質問用紙が同封されており、これを返送するか、ウェブで回答するかしないといけません。そしてこの文書には「この書式に反応しないと罰金1000￡」と書いてありました。私のように市民権も国籍も持っていなくて、投票できない人も、確実に回答しないといけないのだそうです。罰金によって秩序を維持する世界の一端が垣間見られますね。

         治安維持もカウンシルの重要な仕事です。もちろんロンドン全域の警察権はロンドン警察（Metropolitan Police）にありますが、ウェストミンスター・カウンシルも独自に警備員（civil enforcement officer）を雇用して、警察官と同じような格好で巡回させていますし、カウンシル内にある20の選挙区（Ward: ピムリコもその一つで、それぞれから３名の議員が選ばれます)ごとに地域のボランティア的な自警員も任命されています。

         その他にカウンシルの重要な業務としては、地域内の低所得者層に対する福祉、安価な住居の提供などがあります。NHSの業務は直接カウンシルとはつながっていないようですが福祉はカウンシルの職掌で、地方のカウンシルではお年寄りが買い物に行くために定期的なバスサービスをするところもあるようです。これは日本でも同様ですね。

         また、すでにお話ししたようにスーパーマーケットなどの出店計画を審査して承認するかどうかを決めるのも、都市開発の計画を立案するのもカウンシルの責任です。ブライトンの町はリゾート地として古くから有名ですが、最近は施設の老朽化などでイングランド南部の他の町に客を取られ気味です。そこで、観光業の再興のためには思い切った都市再開発計画が必要なのですが、ブライトン&ホーブのカウンシルにはリベラルな土地柄を反映して様々な意見の人が存在し、商業主義的な開発計画には常に反対がつきまとうのだそうです。このため、なかなか振興計画が進まないことを地元のビジネスマンは嘆いています。

         カウンシルは落書き（graffiti）の規制にも責任があります。ウィキペデイアのウェストミンスター市の項目に、大変興味深い記事がありました。バンクシー（Banksy）というのは、有名なストリート・アーティストで、落書きを公共物破損（Vandalism）と見なすことに反対しているのだそうです。このバンクシーが2008年に、ソーホー（ウェストミンスターのワードの一つです）の郵便局（Royal Mail）の壁に足場を組んで一晩で「One Nation Under CCTV」（CCTVの下に統括される国家）という巨大な落書きをしました。これをデイリー・メール紙は「傑作である」と報じたのですが、カウンシルは「書いた人間がどのような有名人であっても、落書きをする権利がないのは子供と同じである」と表明、一年後にこれを塗りつぶしたそうです。

         確かに、この落書きを例外的に認めてしまえば、同様のことをする人が増えて収拾がつかない事態になることは目に見えています。表現の自由を尊重しつつ、地域住民の生活を守るという義務を遂行するのは､なかなか容易なことではありませんね。【2011/7/7】

【ブライトン特急・47】《Vandalism》

         イギリス英語には「公共物破損」を一言で表す言葉（Vandalism）が存在するという事実は、私にとっては大変興味深いものです。日本でも「器物破損」は処罰の対象ですが、私物であるか公共物であるかに関わらずこの言葉は用いられますね。しかし、バンダリズムは辞書を引くと「芸術品・公共物・自然景観などの心なき破壊（汚損）者」と、対象が私物以外のものに限定されているのです。そもそもは、4-5世紀にガリア、ローマなどを略奪したゲルマン民族系のバンダル人が原義のようです。この意味では中華思想における「南蛮人の行動」を意味する「蛮行」が一番近い日本語かもしれません。

         バンダリズムは、反社会的行為 (anti social behavior)の一部ですが、公共物をターゲットにする場合は、落書きや町なかのケンカよりも、多少政治的な主張が背景にある可能性が高くなります。2010年秋に支出削減による学費値上に対して抗議する、学生・教員のデモがありました。ロンドンでも近年まれな動員数のデモだったのですが、基本的にはよく組織された平和的な示威行動でした。しかし夕方になって一部の学生たちは保守党の本部があるミルバンク・タワーを取り囲み、ロビーのガラスを蹴破って乱入するという騒ぎになりました。

         当日私は、物見遊山気分でデモ隊の写真などを撮っていました。デモ行進はトラファルガー広場方面から国会議事堂をめがけて練り歩くのが一般的で（途中に首相官邸（ダウニング街10番地）もあります)、その行進が抜けて行って解散する先にミルバンクがあります。私も行進についてミルバンク・タワーの前を通りかかりましたが、まだ事件の起こる前で学生たちがたくさんたむろしていましたが、殺気だった様子があったわけではありません。おそらくは夕方になってハプニングで始まり、周囲がはやし立てる中で過激化していったのでしょう。

         やはり支出削減反対を主張する別の日のデモ（2011年3月26日・25万人が行進）では、ほとんどの人々は平和的に行進したものの、一部の人は目抜き通りオックスフォードストリートの高級ホテルであるリッツ、高級デパートであるフォートナム・アンド・メイソンなどをターゲットに投石したり、乱入したりしました（これは計画的だったと考えられています）。このときは、通りかかったチャールズ皇太子とカミラ夫人の乗る車に暴行が加えられそうになるという警備の失態もあり、報道はこうしたバンダリズムを非難し、CCTVカメラの映像を流して犯人を特定しようとしていました。

        一般国民も基本的に支出削減による被害者には同情的ですが、バンダリズムに及ぶと一気に同情が低下します。紳士淑女の「やってはいけないこと」だからでしょう。しかしそうであるからこそ、自分たちは「紳士淑女」階級にはなれない、と思う人たちは余計にこうした蛮行に出て、日頃のフラストレーションを発散しているのかもしれません。その典型がフーリガン（hooliganism）ですね。この言葉も「(公共の場で暴れる)チンピラ」という意味ですが、多くの場合はサッカーの試合観戦をきっかけに暴行に及ぶ人たちを指します。こうした特別な意味で使われるのは、それがしばしば発生する事態だからです。

         こうしてみると、人々は「公共性」を巡って象徴的なポリティクスを展開しているのかもしれません。個人の家や財産を攻撃すれば即座に警察沙汰ですし、被害者は真剣に対応策、予防策を講じます。しかし公共空間は、ある意味では「誰も直接には被害を受けない」場でもあるのです。それ故に､上流階級・資産家たちはバンダリズムに眉をひそめはしますが、自分たちの財産に被害を受けないための「緩衝地帯」として機能しているのならそれも無意味ではない、と考えているのかもしれません。

         階級社会の潜在的な不満のガス抜きとしてバンダリズムがあり、これによって階級社会の秩序が保たれているという見方も可能でしょう。だからイギリスの都市には公園をはじめとする公共空間が多いのだ、というのは少しうがちすぎた見方かもしれませんが。
【2011/7/6】

【ブライトン特急・46】《Unprecedented》

         こちらの報道を見ていてしばしば登場する言葉の一つに「空前の、前代未聞の」（unprecedented）があります。日本語にするとちょっと大げさではないかと思いますが、視聴者にインパクトを与えるには良いのでしょう。「初の」（First time）も頻繁に使われますが、そのあとに「過去10年間で」とか「2001年以来」などの限定がつきます､日本語なら「10年ぶりの」というところですが、「初の」と言った方が聞き耳たててくれるのでしょう。

         世界中の報道は「お上の伝えたいことだけ伝える」か「視聴者の見たいことを伝える」の両極端のどこかに位置するわけですが、BBCを見ていると、この両極端が混在しているように思います。

         2011年3月11日の報道は、こちらでも衝撃的でした。日本とは時差が9時間ですから、日本での地震発生（午後2時半）はこちらの早朝5時半。朝のニュースからはずっと破壊的な（devastating）津波の映像が繰り返し流れていました。BBCの24時間ニュースチャンネルも地震発生から3日間はほとんどが震災関連のニュースで、その他のニュースは一時間に5分程度ずつしか流されませんでした。

        こうした映像を見たイギリス人があたかも日本全体が津波に襲われたような印象を受けたとしても不思議ではありません。大学でも、行きつけのお店でも、私が日本人と知っている人は皆一様に「大丈夫か」と声をかけてくれました。 そして状況が少し落ち着いてくると、地震による建物の被害は少ないものの津波が想像を絶するものであることがわかり、そうした危機的な状況でも日本人はパニックになっていないことを賞賛する報道がちらほらと見られるようになりました。

        他方、福島原発の問題は、日本国内以上にセンセーショナルに伝えられ始めます。特に発電所の建屋が爆発したシーンは、日本国内ではしばらく放映されなかったようですが、こちらでは真っ先に報道され、それ以後三ヶ月たった今でも、原発問題のニュースの冒頭にはこの映像があたかも昨日のことであったかのように流されます。こうした繰り返しによる刷り込み効果はかなり恐ろしいものがあります。

         さて、一週間ほど日本の震災がトップニュースであり続け、人々も少し飽きてきた頃、英米によるリビア空爆が始まりトップニュースはこちらになりました。私は「日本は危険だ」という印象を再生産する原発ニュースがトップから降りて少しほっとしたものです。とはいえ、リビア報道は「政府の伝えたいことを伝える」パターンの典型です。

        伝えられる報道は「カダフィがいかに非民主的な人物か」というイメージを強化するための情報のオンパレードで、軍事介入理由はEUがアラブ連盟に要請されたからであり、「文民（civilian）をカダフィが空爆しているので、これを守る道義的義務がある」、というロジックを裏書きするような報道ばかりが目立ちます。ここでは反カダフィ派も武装していること、カダフィをサポートする民衆もいることは、ほとんど無視されているように思えます。

         この一連の報道を見ていて再確認したのは、報道する際の「枠組み（framing）」の力です。所詮報道では、視聴者が理解できること、見たいと思っていること、しか伝わらないのです。津波の報道に心を痛め「何か支援は出来ないのか」と募金に向かうイギリス人はとても多いのです。そうした人たちには「けなげに耐える日本人」の姿はとても自然に受け入れられます。途上国に支援しても「役人にピンハネされる」可能性があることを知っている人たちは「支援に値する人たち」の姿を見たいのです。同様に原子力問題に関心の高い人々は「いかに原子力が危険か」の実例を日本に見たいので、発電所の建屋が爆発するシーンが象徴的に受け入れられやすいのです。

         イスラム教徒のヨーロッパへの影響力の拡大は、自分たちの生活を脅かすと感じている人たちにとってはイラスム急進派に資金援助しているといわれるカダフィが「やっぱり悪い人だった」という報道は、すとんと腑に落ちるのです。空爆が長期化して人々に厭戦気分が広がりつつある頃、突然西側メディアが「カダフィの傭兵は反カダフィ派の女性をレイプするように命じられている」という報道を仕掛けました。私にはこれは明らかに視聴者の「反カダフィ」心情を再確認させるためのキャンペーンに見えました。自分たちの支援している人たちが「善人」で「被害者」で、攻撃している相手は「悪人」で「加害者」だという構図の再生産です。

         現代の日本では、こうしたあからさまな「勧善懲悪」の報道はあまり視聴者に受け入れられないと思います。その意味では視聴者の見識が成熟しているといえますが、逆に社会に「正義」が共有されにくい現状の反映かもしれません。イギリスでは社会の本流を作り上げている人たちの間には、公共部門と民間部門、政府とNGO、保守党と労働党、高所得層と低所得層という違いはあっても､「キリスト教的正義」というベースはしっかりと共有されているように思います。

        このベースを共有しない我々は、そのベースに無理に同化しようとするよりも、彼らの姿勢を相対化し、彼らが暴走するときにはそれを指摘する役割が求められているのではないでしょうか。非西欧、非キリスト教世界の人々にとっては自然なことであっても、西欧キリスト教世界の人に取っては理解しにくいというだけの理由で、簡単に「前代未聞（unprecedented）」とラベリングされ、それが世界の世論を支配する事態は決して望ましい世界には結びつかないと思うのです。【2011/7/5】

【ブライトン特急・45】《Title》

         突然「あなたのタイトルは?」と聞かれたら何のことだかわからず戸惑いますよね。こちらではインターネットでセミナーの予約をしたりチケットの購入などをする時、必ずこれを聞かれます。初めてこの問いに直面したときにはなんと答えて良いのかわからないのでプルダウンメニューをクリックしました。そうしたら、Mr/Mrs/Missなど見慣れた言葉が並んでいたのでほっとしたのですが、その下にもたくさんの肩書き（title）がずらりと並んでいます。

         Dr.（博士）、Professor（教授）は日本では日常的には姓名に関係ありませんが､こちらでは宛名書きなどにも不可欠なようです。MsはMr.の女性版で、女性だけが既婚未婚の区別を表明しなければならないのは不当だという主張から登場した肩書きですね。ここまでは、なんとかわかります。しかしそのあとはSir, Lord（卿), Dam, Lady（卿夫人）など貴族階級を示す尊称、さらにRev（尊師）、Sisterなど宗教関係の尊称が続きます。インターネットの申し込みフォームでも、少なくともこれくらいのバリエーションを用意しておかねばならないのです。
 
         おそらく厳密にはもっとたくさんの尊称があるのでしょう。なぜこんなにたくさんの尊称があるのかと言えば、それは階級社会だからです。今でも、女王陛下の誕生日前後には新たな爵位授与の発表があり、これらの尊称を持つ人が再生産されているのです。そして、大学では毎年たくさんの博士を生産しています。もちろんこうした特別な肩書きを必要としているのは全人口のほんの数パーセントなのですが、こうした人たちが、せっかくの特権を出来る限り強調して、何とか「凡人」と差別化したいという欲求を持ったとしても不思議ではありません。

         ところで、こうした肩書きを見ていて気づくのは、階級差の強調もさることながら、性差を明確にする肩書きが多いこと。日本では宛名書きは基本的に両性ともに「様」で大丈夫ですが、こちらでは性差をとても重視しています。Sirの奥さんはDamですし、Lordの奥様はLady。夫と関係なく自身がその階級に相当する女性も同様に呼ばれます。これはちょっとややこしくて、たとえばQueenは、「女王」である場合もあれば､「王妃」を意味することもあります。女性は配偶者によって身分が決まることが原則だったからでしょう。このあたり、ジェンダー論的には突っ込みどころが満載なのだと思います。

         他方、日本語で「肩書き」というと通常は姓名につく尊称よりも、役職上の地位を指すことが多いですね。課長、部長、社長などの方が、人の地位を判断するためには重要な情報だと考えられているからでしょう。しかし、こちらではセミナーの申し込み用紙などにもこうした項目はほとんどありません。大切なのは階級、あるいは社会的に認められたカテゴリーなのです。

         サセックス大学開発研究所（IDS）には、「外国から出かけていく専門家が勝手な思い込みで開発計画を立てるのは間違っている」「貧しい人たちに開発の主導権を渡すべきだ」という『参加型開発』の主張を一貫して行ってきたロバート・チェンバースという名物教授がいます。正式にはすでに引退していますが、今でも自転車に乗って頻繁にIDSにやってきます。先日（2011年5月）､彼の50年にわたる活動をたたえるセミナーがIDSで開催され、彼の主張に共感する研究者、開発実践者、教え子たちが世界中から集まりました。

         丸一日様々なテーマを巡ったセミナーをやっていたのですが、その中で興味深かったのは「開発研究が博士号取得者の手に独占されていて良いのか」という問いかけでした。参加型開発では、先進国で机上の空論を勉強した技術専門家の知識よりも、地元の小学校しか出ていなくても、生活の知恵を蓄積してきた人の知識の方が重要な場合がある､ということを強調します。しかし、そうしたことをIDSで学んだ人は、修士号、博士号を得て「専門家」になり、その肩書きがないと国際機関や援助機関にはなかなか就職出来ないのです。

         これは開発研究の本質的な矛盾なのです。「ジェンダー平等」「差別の撤廃」をうたう開発の専門家が、自分の名刺には「区別」を強調する記号である「博士」を銘記していることをどう考えればいいのでしょうか。開発専門家は自分の肩書きに「区別的な記号を用いない」、という原則を提起することから真の社会変革が始まるのかもしれませんね。【2011/7/4】

【ブライトン特急・44】《Supermarket town》

         イギリスでは、スーパーマーケットのお世話にならずに生活することはほぼ不可能です。なにしろ日用品（grocery:食料品と日用雑貨品の総称）の全国における売り上げの8割はスーパーマーケットが上げているのです。日本ではこの数字はまだ5割程度だそうですから、いかにイギリスのスーパーの市場支配が進んでいるかがわかりますね。

         またこの数字は、個人商店がどんどん衰退してることの裏返しでもあります。日本でも郊外型大規模ショッピングセンターが出来ることで駅前商店街が「シャッター街」化することが問題になっていますが、こちらでも同様に本通り（High street）の衰退に危機感を抱く人々がスーパーマーケット批判を展開しています。

         代表的な批判派にジョアンナ（Joanna Blythman）がいます。彼女はベストセラーとなった著書『Shopped』で、スーパーチェーンの拡大によって、①昔ながらの良質な小売店、八百屋（Greengrocer）、肉屋（Butcher）、魚屋（fishmonger）、チーズ屋（cheese monger）などがなくなり、新鮮で健康的な食品が失われていく、②消費者はスーパーの売りたいものしか買えなくなる、ということを様々な実例を添えて指摘しています。 これ以外にも、③スーパーの店員は低賃金で搾取される、④イギリス国内の生鮮品の生産者はスーパーに納入するために自由を奪われる、⑤伝統的な食料品メーカーはスーパーのプライベートブランドにシェアを奪われる、⑥海外から安価な商品を仕入れるために途上国の生産者がいっそう搾取される、などの弊害も指摘していますが、こうした点はイギリスに限らず日本でも同様でしょう。

         ただ、スーパーの中でもテスコ、セインズベリー、アスダ、モリソンズなどの巨大チェーンは、資金力、商品調達力、宣伝力などの点で社会にとって破壊的な影響力を持っている点で日本とは様相が異なります。現在これら四大チェーンでグロサリー市場の四分の三を支配していると言われており、郊外型の大型店舗の他に、ハイストリートの既存のビルのテナントとして入る中型店舗、日本のコンビニ程度の小規模店舗などいろいろな形態で店舗数を増やしています。

        イギリスではこうしたスーパーが新たな地域に進出するときには自治体（Council）に出店計画を提出し、認可してもらわなければなりません。当然地元の商店街はカウンシルに対して反対意見を述べますし、住民の中でも意識の高い人はスーパーの弊害に関して発言しますので、カウンシル議会も今では無条件で認可することはありません。そこで、スーパーの側も知恵を絞ります。

        私の家の近くにセインズベリーの都市型巨大店舗があり、私もしばしば利用しますが、この店の出店を巡っては1995年に大きな騒動があったことをジョアンナの本で知りました。この店はビクトリア駅の裏手、高級住宅街Pimlicoをカバーする場所にあり、かつてロンドンバスの車庫があった非常に便利な場所に建っています。民営化に伴って売却されたこの車庫跡地にセインズベリーは出店を計画します。 しかしこの計画が発表されると地元の住民や商店街は大反対しました。

        そこでセインズベリーは地上階を店舗、地下を巨大駐車場にする代わりに上に集合住宅を併設し、そのうち半分は商業的に使い、残り半分をカウンシルの低所得者用住宅として利用するという「提案」を行います。カウンシルは､その業務として低所得市民に住宅を提供しなければなりませんが､都心ではこうした用途に使える物件が欠乏気味なのです。これは大きな人口を抱えるウェストミンスター・カウンシルにとってはおいしい提案でした。こうしてめでたくセインズベリーは出店に成功するのです。一度出店してしまえば、あとは周辺住民を顧客として取り込むのはお茶の子さいさいです。今では、この騒動があったことを覚えている人さえほとんどいないでしょう。

         ブライトンからサセックス大学に向かうバスルートであるルイス通りにセント・マーチンズ教会があり、道路の両側はちょっとした商店街になっています。その商店街の真ん中あたりに生協（Co-operative Group）のスーパー（売り上げは四大スーパーに次いで5位ですが、生協という経営形態から比較的消費者には信頼の高いチェーンです）があります。大学行きの2階建てバスの上から何気なく眺めていたとき、生協スーパーの隣にトタンの塀で囲まれた更地があって、その塀には「テスコの進出反対」と殴り書きがしてあり、ドクロマークも描かれていることに気づきました。それが一年ほど前のこと。

         それから半年ほどたった頃、更地の整備が始まり、落書きの塀も撤去されて新しいベニヤ板の塀になっていました。そして敷地の四隅に屈強な「警備員」が座っていました。カウンシルの許可が下りて､建設が始まったのでしょう。しかし、警備員を配置しなければならないところに、この問題の根の深さを感じます。

         住民がスーパーの出店に反対する理由の中には地元経済の疲弊ばかりでなく、「コミュニティーの崩壊」もあります。商店街で顔見知りの店主やご近所さんと雑談をすることで､コミュニティーの紐帯が保たれていたのに､スーパーのような「非場所（non-space）｣では、人間らしい交流がない、というものです。しかし「お客様に奉仕する」巨大スーパーがこうした批判を黙って聞いているはずがありません。コミュニティー活動のために会議スペースを貸したり、コミュニティーイベントを企画したりするのはお手のもの。大型店舗では店舗の中に疑似商店街をしつらえて昔ながらの肉屋、魚屋、チーズ屋の雰囲気を作り、店員にもそれらしい服装をさせます。もっともジョアンナは「こうし店員はアルバイトで、何の商品知識も持ってない」と酷評していますが。

         極めつけは、コミュニティーをゼロから作ることです。テスコ（Tesco）は、都市近郊のベッドタウンに、駅とバスターミナル、カウンシルオフィス、公共施設、住宅、学校、病院までを自前で設置し、もちろんそのど真ん中にスーパーを作るという計画を打ち上げています。同様の計画を他のチェーン店も持っていて、これらはスーパーマーケット・タウン（Supermarket Town）計画と呼ばれています。

         すでに郊外の大型店舗ではガソリンスタンドも直営し、店の中でカウンシル業務を代行し、弁護士事務所まで備えている店舗もあるようです。こうなると、すべての生活がスーパーに行くだけで済んでしまいます。これを加速させるのが会員ポイントカード（loyalty card）で、そのチェーン店で買い物をするとわずかな割引やポイントがたまる仕組みです。

         ジョアンナは「自分の好みをスーパーに教えることになるのだから、そんなカードは捨ててしまおう」と呼びかけています。なるほど､スーパーの囲い込み戦略は巧妙です。そもそも客の「忠誠心（loyalty）」を獲得しようという発想が､日本人的には恐ろしいですね。私もこちらに来てセインズベリーの「ネクターカード」を作り、レジの度にこのカードを出していますが、一年間で5ポンド分の割引を得られただけでした。

         ところで、キリスト教徒の多いイギリスでは､もともと日曜日に働くというのは非道徳的なことなので、ハイストリートの個人商店はほとんど開いていません。ところが、チェーンストアはそんなことにお構いなしに営業できます。これではただでさえ傾き気味の個人商店がさらに不利になります。そこで、こちらでは「日曜日の大型店舗の営業は6時間以内」という規則があります。このため、普段は早朝から深夜まで営業しているスーパーも日曜日は「正午から6時まで」とか「10時から4時まで」というような変則的な営業時間を設定しています。

         初めのうちはこれで日曜日に買い物をしそびれたことが何度かありますが、考えてみれば「休みの日にはみんな休む」という発想も悪くないのかもしれません。あるいは、それくらいの歯止めを残しておかないと､すべてがスーパーマーケットの思いのままになってしまう、というイギリス人の本能的な恐怖がこの規制を支えているのかもしれません。【2011/7/3】

【ブライトン特急・43】《Regina》

         イギリスは「王国」です。そして王、女王の存在感は日本の天皇よりも遙かに直接的です。それを端的に示すのが街角にある郵便ポストに鋳込まれている《R II E》のロゴです。最初のRは「現女王（日本で言えば今上天皇）」（Regina）で、真ん中は時計文字の2、最後はエリザベス（Elizabeth）で、読むときはQueen Elizabeth the Secondと読むようです。

         このR-II-E（真ん中のIIは一回り小さな文字になっています）は、郵便ポストだけでなく、郵便（Royal Mail）の配送車のドアにも描かれていますし（下請け会社のワゴン車も赤く塗られていますがこのロゴは書かれていません）、当然のことながら近衛騎馬兵（Royal Horse Guard）の隊長は、盛装時にこの文字が大書された上着を着ます。また、ロイヤル・オペラ・ハウスの緞帳にもこのロゴが燦然と刺繍されています。つまり、Royal がつくものは、すべて女王陛下のものなのですね。さうそう、忘れてはならないのは紙幣。すべてのポンド紙幣には女王陛下の肖像とともにこのロゴが印刷されているのです。

         女王の孫に当たるウィリアム王子の2011年4月29日の結婚式（Royal Wedding）もこの意味でロイヤル、つまり基本的には王室行事で、ロンドンは町を挙げての祝祭ムードに包まれ王室が国民の間に広く受け入れられているという印象を残しました。この前後、観光収入増加でおこぼれに預かる人も多いですが、交通警備などに巨額の国費も投入されます。特に2010年からの保守連立政権は支出削減に大なたを振るっているため、授業料値上げ、医療予算削減、年金削減などで被害を被っている人々の中で王室制度に批判的な人々（anti-royalist）はこのロイヤル・ウェディング自体に批判的で、同日ロンドン市内で「抗議のストリートパーティー」を開催していました。

         さて、そのロイヤルカップルが6月末から最初の公式海外訪問先にカナダを選び、地元の人々から熱狂的な歓迎を受けているシーンが放映されていました。これは、単に人気のある外国のカップルだというだけでは説明できません。その熱狂はウィリアム王子が「将来の自分たちの国王」となる可能性が高いからなのです。そうです、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドなど旧英領植民地だった国家（ほとんどが英連邦会議: Commonwealthの構成メンバーです）の一部は、今でも英国国王を自分たちの国家元首と兼任させているのです。ですから、この新婚カップルにもひとかたならぬ興味があるわけです。

         中国でも、古代ローマでもイスラム帝国でも、王の権力が及んでいるかどうかは、王の定めた暦を人々が使い、王の鋳造した貨幣を人々が信頼して使っているかで決まるのです。イギリス人がユーロ加盟に躊躇しているのは、王室に対する支持が根強く、貨幣に女王陛下の横顔が刻まれなくなることを嫌っているからだ、というまことしやかな説もあります。

         コインマニアの友人に言われて気づいたのですが、現在のイギリスのコインに刻まれているエリザベス女王の横顔には三種類あります。若いときの横顔、中年の横顔、現在の横顔で、見比べるとこの変化はなかなか興味深いです。ところで、王様が変われば、王のロゴも変わります。そうすると、近衛兵の制服やオペラ・ハウスの緞帳も新調されることになるでしょう。これは大変な作業ですが、日本でも天皇が替わると年号を替えるようなものでしょう。紙幣も順次入れ替えていけば1～2年で古い紙幣は消えていくでしょう。

         しかし、郵便ポストはそう簡単にはいきません。何しろ、膨大な数が全国にあるわけで（ジブラルタルなど海外の領土にもあるでしょう）、そもそも郵便ポストは頑丈な鋳物製が多いので簡単に取り替えるわけにもいきません。このため、以前の君主のロゴのまま残っている郵便ポストを時々みかけることがあります。 ロンドン郊外のクラパム・コモンという場所に夏目漱石が下宿生活をしていた住宅街があります。その下宿の建物は今でもそのまま他の人が使っているのですが、その真向かいの建物の二階に日本人の漱石研究者が運営している「ロンドン夏目漱石記念館」があります。

        この記念館がある通りを少し駅に向かって歩いたところに古い郵便ポストがあり、それにはRV（いずれも筆記体で､RとVは重なっています）のロゴをみることが出来ます。これは近代イギリスの黄金時代ビクトリア女王時代（1837-1901）に設置されたものなのです。 仮に治世の最後の頃に設置されたとしても、110年にわたって現役を貫いていることになり、1901年から1902年までこの近くの下宿に住んでいた漱石も、このポストから日本にも手紙を投函したに違いありません。そう思うとなかなか感慨深いものがありますね。【2011/7/2】

【ブライトン特急・42】《Quay》

         イギリスは海洋国家です。でも、地図を見てもどこが港町なのかすぐにはわかりません。日本人的な感覚では港町は海岸沿いにあるはずで、日本なら横浜、神戸、長崎、函館・・とすぐにいくつも思い浮かびます。ところがブリテン島の沿岸にはリバプールと軍港ポーツマス以外にはあまり有名な港町は見当たりません。ブライトンも海岸の町でヨットハーバーはありますが船乗りが闊歩するいわゆる港町ではありません。

         なぜかというとイギリスの主な港町は河沿いに位置しているからです。ロンドンも立派な港町ですし、リバプールが隆盛するまではブリストルがイングランドの主要港でした。どちらも内陸深く入り込んだところに位置している河港なのです。夏目漱石が二年間の留学を終えて日本郵船の「博多丸」に乗船したのはロンドンのアルバート埠頭からだったし、有名な「ドリトル先生」シリーズで､ドリトル先生がアフリカに出帆する港はブリストルがモデルだと言われています。

         港には船の停泊施設が必要です。特に産業革命以後船が大型化すると、そのための頑丈で機能的な桟橋が必要になります。海の場合はブライトン・ピアのように海岸に垂直につきだした桟橋（Pier）が作られますが、河岸の場合はそれでは他の船の通行を邪魔していまいます。そこで河岸に平行に停泊させる埠頭（Quay:キーと発音します）が一般的となり、ブリストルもロンドンも基本的にはすべてこのタイプの桟橋です。

         東ロンドン（テムズ川の下流に当たります）の通勤電車ドッグランド・ライト・レイルウェイ（DLR）にもウェスト・インディア・キーという駅があり、駅前は船溜まり（Dock）になっています。かつてここから西インド諸島（カリブ海ですね）に船が出帆したのでしょうか。DLRでさらに東に行くとロイヤル・ビクトリア駅があり、この駅前のドック（ロイヤル・ビクトリア・ドック）にアルバート埠頭があったのです。ここがロンドンの玄関口だったわけですね。

         イギリスは平坦な地形なので国内の物流に海運が多く利用されたことも、こうした河港の発達を促したのでしょう。イギリスは馬の国であると同時に平底船（punt）の国でもあるのです。そして自然河川を利用するばかりではなく、産業革命初期にはリバプール・マンチェスター間の増大する物流を支えるために数多くの運河が掘削されています｡その延長線上にリバプール・マンチェスター鉄道が計画されたのです。

         興味深いのは、こうした運河・鉄道開発はすべて民間資金でまかなわれていることです。地元の資産家・実業家が計画し、周囲の人に出資金を募ってお金を集め、地元の議会に掛け合って承認されれば着工出来るのです。アジアとの交易のために出資金を募って船を借り上げ、無事に帰ってきたら収益を山分けするというのと同一の手法ですね。失敗することもありますが、成功すれば大もうけできます。特に鉄道（最初の商業機関車鉄道は1830年）の場合は世界で誰もやったことのない事業に取り組んだわけですから、こうしたリスクはつきものですね。イギリスの技術革新はこうした民間主導のものがほとんどです。

        それから40年後に鉄道を導入した日本が国家プロジェクトとして取りくんだのは、すでに成功例があったと同時に､民間資本では取りかかれない規模の事業だったからです。途上国の開発問題を考えるときに、この「先駆者」と「追跡者」の戦略の違いは重要です。イギリスは先駆者であることが得意なのに対して、日本は追跡者としての手腕を発揮してきました。

        途上国開発は基本的に「追跡者」戦略が基本なのですから、こうした経緯を踏まえれば日本が開発研究をリードしても良さそうなものですが、どういうわけか開発研究でもイギリスは「先駆者」です。もっとも、イギリスは「植民地支配」でも先駆者でしたから、開発が植民地支配の延長線上にあるというなら、これも納得できますけれど。【2011/7/1】